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情報・メディア・コミュニケーション研究（じょうほう・メディア・コミュニケーションけんきゅう）は、情報の伝達などの領域を対象とする研究のことである。学際的な研究領域の1つともいわれている。
「情報・メディア・コミュニケーション研究」は、現時点において明確に確立された1つの学問としては、認知されていない。メディア学やコミュニケーション学といった名称は、教育研究組織、学術雑誌、学会、学術会議などでしばしば用いられるが、日本においては、メディア学、コミュニケーション学については、研究者、対象領域、研究方法、基礎知識などの面において互いに重複する部分も多い。なお、情報学については、一般的な名称として徐々に認知されつつある。 情報学（英称: informatics）という名称は、ヨーロッパを除く地域において比較的最近になって認知され始めた学問である。一方、メディアやコミュニケーションの研究は、報道研究、マスメディア/マスコミュニケーション研究、スピーチ研究などの名称の下に以前から存在してきた。 研究領域は、情報処理、情報伝達、コミュニケーション行為などの社会的側面や人間との関わり、といった形で大まかに括ることができる。 領域の源流として、次のような研究が挙げられる。
応用的側面ではこれらの諸学問は、以下にあげるように、職業的技術の習得から芸術的制作活動まで広範囲の実践と結びついた分野である。
こうした事情から、学部の教育課程、研究者に期待される基礎知識、実践と研究の関わり方、研究手法、基本概念の定義などの諸面において、かなりの重複が認められるものの、同時に多様性が見られ、どのような研究、教育のあり方が正統的・主流派であるかについて合意が形成されていないのがこの分野の特徴であるといえる。 また、近年の動向として、関連諸分野との密な相互作用が挙げられる。これは既存学問分野との相互作用、新興分野との相互作用、の2種類がある。すなわち：
比較的体系化と専門分化が進んだ学問分野においては、専門分化ゆえの多様性が見られることが多い。社会学や経済学はその好例であろう。だが、どのような基礎教育カリキュラムが主流であるか、その学問分野の歴史に影響を与えた主要な研究者は誰か、主要な著作はどれか、などについての合意は、情報・メディア・コミュニケーション研究を行う諸学の場合ほど、困難ではないだろう。 また、宗教学、公共政策、環境問題研究、都市研究など、学際的な研究分野において学問体系が確立しないことや他の諸学との交流が活発に行われることは、それほど珍しいとは言えない。法律、経済分析技法、統計や数理モデル、対象に関する詳細な知識、歴史的事例や海外の事例についての詳細な知識、社会学や政治学などにおけるキー概念や理論的論争についての知識、など、様々な専門性を持つ様々な研究者が互いの研究を参照しつつ分野が展開することは、理由のないことではないだろう。情報・メディア・コミュニケーション研究についても、学問として体系化は不可能か不必要で、学際的な交流の場のようなものとしてあるべきだと考える研究者も少なくない。